noteを利用している企業は2022年4月時点で1万社を突破。noteは自社サイトを立ち上げなくても集客効果が見込めることから、積極的に活用する企業が増えています。
なぜ、集客効果が見込めるのでしょうか？ 実際に活用している企業はどのような効果を感じているのでしょうか？
この記事では、企業がnoteを利用するメリットから活用事例まで具体的に解説していきます。
noteとは
noteは文章、写真、イラスト、音楽、動画などのコンテンツを誰でも投稿できるウェブサービスです。
2014年4月にnote株式会社が「誰もが創作をはじめ、続けられるようにする」のミッションを掲げて運営を始めました。
2022年4月時点で登録会員数は500万人、法人利用数も1万社を突破。noteを活用すれば、自社サイトを立ち上げなくても、集客ができることから利用する企業が増えています。
InstagramやX（旧：Twitter）などのSNS利用者数には劣りますが、上手く活用すればユーザーとのつながりができ、認知度アップや売上アップが図れます。具体的に企業がnoteを利用するメリットをご紹介します。
企業がnoteを利用するメリット
noteの法人利用数は1万社を突破しましたが、noteを利用することでどのような効果が得られるのでしょうか？ ここでは、企業がnoteを利用するメリットをご紹介します。
1.簡単にコンテンツ運用が始められる
オウンドメディアを持っていない企業は、noteを活用することで簡単にコンテンツマーケティングが始められます。
noteの企業アカウントを作成すれば、オウンドメディアが立ち上げられます。誰でも簡単に記事作成ができるようにエディタが用意されており、HTMLやCSSの専門知識がなくても記事が投稿できることが大きな特徴です。
また、自社ドメインの取得やサイトのカスタマイズも可能なため、企業ホームページやオウンドメディアとして活用できます。
2.SEOに強い
noteのユーザー数は500万人を突破しており、コンテンツを公開していけば多くのユーザーの目に触れる機会が得られます。
また、それだけではなくnoteはSEOに強いことも大きなメリットです。SEOに強いということは、検索結果で上位表示されやすいということなので、より効果的な集客が可能になります。
さらにコンテンツを見たユーザーがSNSで拡散することもあります。自然検索流入と同じくらい、SNSからの流入が多いこともnoteの特徴です。
3.潜在顧客にアプローチしやすい
noteのコンテンツは、潜在顧客にアプローチしやすいのが特徴です。その理由は、noteに公開したコンテンツは、近しい属性のコンテンツのページにレコメンド表示されるためです。
また、note編集部がおすすめ記事を厳選して、500万人のnote会員にメールマガジンで紹介しています。おすすめ記事に取り上げられるためには、ユーザーから「スキ」「コメント」をもらえるコンテンツを制作する必要はありますが、自社のことを知らない潜在顧客にアプローチできるのはメリットです。
4.外部ECサイトと連携できる
noteは外部ECサイトと連携することができます。そのため、自社製品の開発ストーリーをnoteに載せて共感を集め、ECサイトへ誘導し購買促進するという使い方ができます。
noteに連携できる外部ECサイトは、Amazon、Yahoo!JAPANショッピング、BASE、shopifyなどがあります。多くの外部ECサイトが対象となるため、オウンドメディアとECサイトを連携させて購買促進したいとお考えの方にもおすすめです。
5.コンテンツ制作の方法が学べる
オウンドメディアを立ち上げてもコンテンツ制作につまずくのではないかと心配な方は、note契約企業向けの勉強会に参加しましょう。コンテンツ制作に対する不安が払拭できるはずです。
毎月1回開催されるnote書き方勉強会では、タイトルの付け方や文章のコツなどが学べます。これらを学べば、検索結果で上位表示されるコンテンツが制作できるようになります。
noteの企業アカウントの作り方
企業がnoteのアカウントを作る場合は、正しい手順を把握しておかなければ期待以上の効果は見込めません。そうならないために、noteの企業アカウントの作り方をご紹介します。
企業アカウント開設の目的を考える
noteを始める前に、企業アカウント開設の目的を考えておきましょう。その理由は、目的を明確にしておかなければ、運用方法がブレてしまうためです。
一般的にnoteを活用している企業では以下のような発信がされています。
- 自社商品、サービスの開発ストーリーの紹介
- 社外・社内の広報活動
- 採用の広報活動
このように、さまざまな目的でnoteが活用されているため、最初に目的を考えておきましょう。
企業アカウントを開設する
次に企業アカウントを開設するために「無料アカウント（note）」か「有料アカウント（note pro）」を選択します。
無料版と有料版の違いを比較すると、以下のようになります。
無料アカウントでも問題なく使えますが、独自ドメインやロゴの変更など、自社独自のオウンドメディアを立ち上げたい方は有料アカウントを検討しましょう。
発信内容を決めて記事を投稿する
企業アカウントが開設できたら、目的に沿ってコンテンツを制作していきます。コンテンツ制作に悩んだら、他の企業のコンテンツを参考にしてみてください。
「note pro運営がすてきと感じた法人noteまとめ」では、note編集部がnoteの活用方法が上手いと感じている企業のコンテンツが取り上げられているため参考になります。
コンテンツを投稿する場合には、検索されやすいように公開設定にハッシュタグや目次を入力しておきましょう。
SNSで拡散する
noteはX（旧：Twitter）やFacebookとの相性が良いWebサービスのため、コンテンツを公開したら拡散させましょう。
X（旧：Twitter）上ではツイートできる文字数が全角140文字（半角280文字）と制限がありますが、URLを張り付けるだけで画像やコンテンツの要約が表示されるようになっているので、そんなに手間はかかりません。
企業のnote活用事例3選
noteの魅力をご紹介してきましたが、企業はどのように活用しているのでしょうか？ここでは、企業のnote活用事例をご紹介します。
キリンビール
キリンビールは、お客様が利用するWebサービスに企業アカウントを持っておくべきだということからnoteの利用を始めました。
InstagramやX（旧：Twitter）とは異なり、noteの長文のコンテンツを頻繁に出せる特徴を活かし、キリンの思想をお客様に伝える場として活用されています。
ビールの製造者の想いを伝え、顧客との距離を縮め、より身近な存在になるための取り組みとしてnoteに情報発信をし始めました。近頃は、お客様が楽しめるコンテストを主催し、3,000件以上の投稿を獲得するなど双方間のコミュニケーションに成功しています。
早川書房
早川書房は2017年からnoteを始め、書籍や雑誌の試し読みのキャンペーンのお知らせやオリジナルグッズの販売まで、さまざまな情報を更新しています。
2022年4月時点でのフォロワー数は6万8,000人以上と、多くの会員と繋がることに成功しています。
記事を投稿し続けられた理由は、書籍や雑誌の試し読みキャンペーンの反響が想像以上に高く、電子書籍の売上に繋がったことでした。現在はnote経由での電子書籍のコンバージョン率は20％超えと大きな売上を見込んでいます。
ベーシック
ベーシックは自社サービス「ferret One」の認知度は高いのに、運営会社名「株式会社ベーシック」の認知度が低いことに対する悩みを抱えていました。この課題を解決するために、noteとX（旧：Twitter）を活用し、社名の認知度を向上させています。
ベーシックのnoteページは採用担当者と広報担当者が運用しており、活躍している従業員のインタビュー記事を公開しました。どのような従業員が、どのような想いで働いているかをnoteで公開することで「採用応募者の増加」「内定承諾率の向上」「離職率の減少」に繋げています。
まとめ
今回は企業がnoteで情報発信するメリットをご紹介しました。noteは500万人の登録会員がいてSNSとは異なり、長文のコンテンツが公開できることが大きな特徴となっています。
数多くの会員登録者がいるWebサービスのため、note上でコンテンツ公開すれば、認知度アップや購買促進、採用活動など幅広い効果が期待できます。
この記事では、noteを上手く活用している企業の事例を紹介しているため、ぜひ参考にしてnoteへのコンテンツ投稿に挑戦してみてください。
