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【知っておきたいビジネス用語】ROIとは?意味と計算方法もわかりやすく解説

ビジネスで成功するためには、費用対効果を把握することが大切です。

そのために必要な指標がROIです。ROIとは何の略なのでしょうか? ROIを計算すると、どんなことがわかるのでしょうか? 

今回は、ビジネス用語ROIについてわかりやすく解説します。

ROIとは?意味と読み方

ROI(Return On Investment)アールオーアイもしくはロイと読みます。投資に対してどの程度の利益を上げられたのかを表す指標です。株式取引、経営、マーケティングなどあらゆる場面で活用されています。

「投資利益率」「投資収益率」と呼ぶこともあり、投資した事業や施策の収益性を評価するときに使います。

ROIを把握しておかないと、収益が見込めない事業や施策に投資し続けてしまいかねません。そのため、事業や施策の収益性を把握し、投資し続けるかどうかを判断していきます。 

ROIの計算方法

ROIの計算方法は「ROI(%)=利益÷投資額×100」です。

ここでいう利益とは、売上から原価(商品を作るために必要な材料費や人件費)販売管理費(商品を販売するために必要な広告費や人件費)などのコストを差し引いた「営業利益」を指します。

例えば、事業の収益性を比較する場合は以下の表のようになります。3つの事業のうち、C事業が収益を上げていることがわかります。ROIが0%未満の場合はその事業が赤字になっていることを示します。

事業利益投資額ROI
A50万円10万円500%
B-20万円10万円-200%
C60万円10万円600%

ROIとROASの違い 

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ROIと間違われやすい指標にROAS(読み方:ロアス)があります。

ROASとは?

ROAS(Return On Advertising Spend)とは、広告費用を支払って、どれだけ売上が計上できているかの指標を示します。ROASの計算方法は「ROAS(%)=広告経由の売上÷広告費用×100」です。ROASが100%未満の場合はその広告運用が赤字になっていることを示します。

ROIとROASの違いは「目的」

ROIは事業や施策で収益が得られているかどうかを判断するのに対し、ROASは施策で売上が見込めているかどうかを判断します。事業・施策で利益が得られなければ意味がありません。そのため、ROASよりROIが重視される傾向があります。

▼売上と利益の関係については以下の記事で詳しく解説しています

ROIの数値を把握するメリット

ROIの数値を把握するメリットは3つです。

1.事業や施策の効果を測定できる

ROIを把握すれば、事業や施策の効果を測定できます。ROIを把握せずに事業運営していると、収益が見込めない事業に投資し続けてしまいかねません。

どの事業に投資すべきなのか、どの事業の投資を控えるべきなのか判断するためにも、ROIを把握して事業や施策の効果測定を行いましょう。

2.複数の事業や施策を比較できる

ROIの数値を把握すると、手掛けている事業や施策でどれだけの収益が得られているか、客観的な数値で把握できるようになります。売上やコスト、規模が異なる事業・施策でも、ROIの数値を比較すれば「どれが成功しているか?」「どこに投資すべきなのか?」が判断できるようになります。

3.事業や施策の見直しができる

事業や施策のROIの数値を把握しておくと、どの事業・施策が利益を圧迫しているか客観的に把握できるようになります。

利益を圧迫している事業・施策を把握した上で「ムダなところはないか?」「より良くするためにはどうすればいいのか?」など見直すキッカケができます。

どの事業にどのぐらいの資金を分配するかを検討するためのフレームワークを「PPM分析」といいます。PPM分析についてもぜひ知っておきましょう。

ROIの数値を把握する際の注意点

ROIの数値を把握する際は、以下の点に注意しましょう。

短期間で利益が出ない事業や施策の効果測定には不向き 

ROIを管理して事業や施策の効果を測定すべきですが、短期間で利益が上げられない事業・施策の効果測定には向きません。

例えば、オンライン施策を比較するとき、リスティング広告よりSEO対策の方がROIの数値が低いと感じることもあるでしょう。 

しかし、SEO対策で効果を出すためには3ヵ月程度かかると言われています。SEO対策は継続することで売上伸長に寄与する施策です。そのため、ROIの数値だけで投資の見直しをすると判断を誤ってしまう恐れがあります。

定性的データの評価が難しい 

ROIを把握すれば、事業・施策の効果測定ができますが、定性的データまでは把握できません。定性的データとは数値で計測することができないものを指します。

例えば、事業の収益性に大きく影響するものとして、従業員のやる気があります。従業員のやる気次第で売上が伸びたり停滞したりするでしょう。しかし、ROIには、このような定性的データは含まれていません。そのため、定性的データを踏まえて、事業や施策の成否を判断するようにしましょう。

ROIの計算は定期的に行う 

ROIは1度だけ計算して終わりにしてはいけません。事業や施策のROIは定期的に計算するようにしましょう。

ROIを計算することで「事業や施策が上手くいっているのか?」「今年度と前年度を比較して上手く事業を回していけているのか?」を把握できるようになります。そのため、定期的にROIを計算するようにしましょう。

ROIを最大化するための方法 

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ROIの数値を最大化していくと事業や施策の収益を上げられますが、どのように改善していけばよいのでしょうか? ここでは、ROIを最大化するための方法をご紹介します。

投資コストを下げる

ROIを最大化するためには、事業や施策への投資コストを下げることが大切です。

例えば、新規事業を展開するとき設備投資をするでしょう。設備投資する場合は、必要な機能のみに絞り込めば投資コストを抑えられます。また、人件費を抑えるのは好ましくありませんが、効率化・自動化できる業務にはITを使うと少ない人数で事業を運用していけるでしょう。

オンライン施策の場合は、ターゲットを絞り込んで広告を配信すれば、無駄打ちがなくなります。ターゲットにのみ広告を配信することで、ムダな広告費を削減できます。

このような工夫で投資コストを下げて、ROIの最大化をめざしていきましょう。

売上を上げる

ROIを最大化するために、事業や施策の売上を伸ばしていくことが大切です。

例えば、事業の売上を伸ばすためには、新規顧客へのアプローチだけでなく、既存顧客へのアプローチも欠かせません。既存顧客と良好な関係を築いて、クロスセル・アップセルを狙うと売上を伸ばしていけます。

また、顧客満足度を上げてリピート率を上げると売上を伸ばしていくことができるでしょう。

オンライン施策の場合は、広告運用の効果を測定して、ターゲットの見直し、広告クリエイティブの変更などでお問い合わせの数を増やせます。また、ターゲットがPCやスマホを使う時間帯に広告を配信する方法も効果的です。

このような広告戦略を練っていけば、広告運用で売上を伸ばしていけるでしょう。 

まとめ

ROI(Return On Investment)とは、費用を投資してどれだけ利益を上げられたかの指標を示します。

ROIの数値を把握しておかないと、収益が見込めない事業に投資し続けてしまいかねません。そのため、事業や施策の収益性を把握し、投資すべきかどうか判断していきましょう。

この記事ではROIの計算方法や改善方法などをご紹介しました。この記事を読みながら、ROIを把握して、ぜひ事業や施策の見直しや改善をしてみてください。

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Akala Note編集部


右も左もわからないままIT企業に入社。研修でテレアポ、テレマーケティングのおもしろさにはまり、インサイドセールス部門に配属を希望。法人営業、マーケティング部門も経験し、いまでは新人研修も担当する。BtoB営業・マーケティングのオールラウンダーをめざして奮闘中!

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